ブラック企業リスト:企業名一覧。関東(東京)vs関西(大阪)まとめ

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ネット上で数多く上げられているブラック企業の数々。

ブラック企業大賞やブラック企業ランキング、
またwiki系のサイトなど至る所にブラック企業が糾弾されていますので、
それらの企業名一覧にまとめてみました。

ブラック企業一覧リスト

ブラック企業大賞

ブラック企業大賞では2014年11社が企業名として出されています。

1.株式会社 大庄(居酒屋チェーン庄や)
2.JR西日本
3.株式会社 ヤマダ電機
4.株式会社 A-1 Pictures
5.タマホーム株式会社
6.東京都議会
7.株式会社リコー
8.株式会社 秋田書店
9.学校法人智香寺学園 正智深谷高等学校 & 株式会社 イスト
10.株式会社不二ビューティ
11.株式会社ゼンショーホールディングス
参考:ブラック企業大賞

これらの多くは長時間労働による過労死が認定されている企業です。

ブラック企業ランキング

2014年のブラック企業ランキングはこのようになっています。

1位 東京電力 原子力安全保安院
2位 東芝 大庄 大王製紙 オリンパス
3位 モンテローザ ワタミ ゼンショー
4位 オンテックス 先物取引業界 浄水器販売会社 佐川急便 サニックス
5位 大創産業 中央出版系列 丸八真綿 ファイブフォックス 人財開発 ジャスティック
6位 大塚商会 アビバ パチンコ業界 消費者金融 セブンイレブン TV番組制作会社 零細出版社 大東建託 東建
7位 楽天 リクシル 再春館製薬所 外食産業 富士火災
8位 証券営業 家電小売業界 引越業界
9位 JTB 生保営業 大正製薬 レオパレス 大和冷機工業 着物販売会社
10位 宝飾業界 アパレル販売 コンビニ業界

原子力関係で問題になった会社やブラック企業という言葉が
有名になるきっかけとなった大手居酒屋チェーンなどが
上位に入ってきています。

ブラック企業の一覧(yourpedia)

世界規模

東芝
福島の放射能汚染地区で作業員を長期労働させたとのこと。

全国区

シダックス NHK テレビ朝日 キャノン いすゞ トヨタ 電通 ワタミ
ゼンショー ミュージックレイン スカイマーク トミナ運輸 オリンパス
プラダジャパン ZENRIN テクノプロホールディングス 引っ越し業界
セブンアイ 秋田書店 シャープ

関東(東京)

ソフトウェア産業 フィット産業、萌えコン

関西(大阪)

JR西日本 永和信用金庫 めいどりぃむ

メイド喫茶が出ている辺りが、かなり個人的な見解が含まれていそうですね。
参考:ブラック企業の一覧(yourpedia)

ブラック企業が多い職種とは!?

ここに出てきたブラック企業というのは氷山の一角にしかすぎず、
世の中にはブラック企業は山ほどあります。

一説によると、日本の企業の約7割近くがブラック企業の
基準を満たしていると言われており、ブラック企業に入らない方が
珍しいというわけです。

ただ、出来れば自分だけはブラック企業には入りたくは
ないというものが人の本音。

ブラック企業が多い職種だけは知っておきましょう。

こちらは以前、厚生労働省が直接調査に乗り出した、
ブラック企業と疑わしい企業数千社の業種別構成比。

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こちらを見ると分かるように、製造業と商業で
約半数近くを占める形となっています。

特に製造業が圧倒的に多いですね。
おそらく、工場勤務などが当たるのではないでしょうか。

この業種だから絶対にブラック企業というわけではありませんので、
あくまでも参考程度にとどめておきましょう。

労働時間は増えているのに給料は減っている!?

昨今、ブラック企業の言葉が世の中に多く出てくるようになりましたが、
その定義は低賃金よりは過重労働がメインになっていると思います。

一日の労働時間が15時間がザラ。
こういったのがブラック企業の典型例ですが、
実は労働時間は増えているのに給料も減っているようです。

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こちらは日本人の平均年収を現したグラフですが、
実はこの15年間で平均年収は60万円以上も減っています。

しかも、平均が400万円という風になっていますが、
これは1000万円以上の高所得者によって上に引き上げられている数字で、
実際には300万円台が大半を占めています。

労働時間は増えているのに、給料自体はどんどん減っていく。。。

こうした環境下の中で、全く行動を起こすことなく、
現状を維持していると今後辛い思いをすることは目に見えています。

なので、こうした状況下の中で経済的、精神的に安定するためには
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“ブラック企業リスト:企業名一覧。関東(東京)vs関西(大阪)まとめ” への1件のフィードバック

  1. 大塩平八郎 より:

    ブラック企業の特徴、更に対策。個人では何処まで守れる?法的には、どうなっているのか?叉連合は、或は国は何をしているのか?その様な企業は、潰しても良いのではないか?徹底的に見せしめの為にも処罰する事をしないと再び湧いてくるのではないか?今回件即ち内定と引き換え体を強要とこの手事件氷山の一角では無いか?

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